【ホームレス化庶民の救世主達「年越し派遣村」を立ち上げる。】

【ホームレス化庶民の救世主達「年越し派遣村」を立ち上げる。】

〔派遣村の教訓と社会保障の行方〕

検証・「年越し派遣村」　その実態はさんから

http://sankei.jp.msn.com/life/trend/090112/trd0901122133016-n1.htm

大手企業存続の経営危機から去年の暮れに掛けて大量に派遣切りが行われた。ホームレス化庶民の安否を気遣ってかＮＰＯや労組が基盤で村の設立に携わったのはＮＰＯや労働組合など約２０団体。村長に選ばれたのがＮＰＯ法人「自立生活サポートセンターもやい」の事務局長の湯浅誠さんが村長に選ばれた。村の立ち上げについて湯浅さんは、「同様の問題意識を持つ人たちと昨年暮れに、東京・飯田橋の居酒屋で飲んでいて、話が決まった」と証言する。湯浅の記憶だと、労働問題を専門にする労働弁護団弁護士、棗（なつめ）一郎らが提案。「人は集まらないかもしれないが、雇用や貧困問題を提起できればいいじゃないか」という思いだった。労働組合の連合、全労連、全労協も支援メンバーに加わった。運動の在り方をめぐって考えが異なる３つの労組が統一戦線を組むのは極めて異例。ほかに、非正規労働者の支援活動で実績のある「派遣ユニオン」「首都圏青年ユニオン」などが村政を支えた。っとの事です。

その後、ホームレス化した庶民が助けを求めて派遣村に集まってきた。マスメディアの報道も有り、派遣村の現状がただ事ではないと与野党を超えた人脈さん達も賛同して対応した様です。しかし、こういう場合は、災害だったら即座に自衛隊の緊急出動命令が総理の口から出るであろうが、この場合は、人道支援になるだろうが、テント張り位は自衛隊も参加してはいかがなものか？自衛隊は、日本国を守る為の部隊が職務、当然国民を守ることの義務も発生するのではなかろうか。それが国民の為の組織部隊ではなかろうかと思う。

人名の危機感から一時的な緊急処置で、派遣村が立ち上げられたが、雇用政治政策で慎重に検討し雇用に対しての規制緩和導入をしなければ、この様な惨事には、至らなかった事と思う。導入をするとするならば、先にセフティネットを構築してからではなかろうか？上記の様な惨事は、政治政策の一環から招いた事で一番に対応しなければならないのが国民の為の国民を代表する総理であり政府ではなかろうか？また、上記の出来事に対して一部の官僚から可笑しな発言をし、直ぐに撤回謝罪をしたらしいが、そもそもその様な意見が政府関係者から述べられる事事態可笑しな事であり、国民に立った政治が行われていない事を自（みずか）ら自白とも取れる言い方をした事は、退任に匹敵（ひってき）する。その言い訳に、昔、学生運動の光景が脳裏をかすめたのかもしれないが、ホームレス化した庶民は、暴動に走りたい気持ちでいっぱいであったに違いないと思います。暴動に走らなかったほうがむしろ不思議でした。国民の方達のほうが政治家さんや官僚さんより進化人だったのでしょう。今現在、この様な現状が実際に起きてしまった教訓を生かし、今後の政治政策で早急に対処して頂きたい。・・と言うよりも根本から抜本改革が必要なのだが・・・。下記ブログに概略をまとめて述べていますのでよかったらご参照頂ければ幸いです。

【定額給付金の迷走で瓢箪から駒が出るかも】
http://sazen-grows.blogspot.com/2009/01/blog-post_11.html

村民に行われた、生活保護の受給決定や行政の保護は「当たり前」というのが実行委のスタンスだ。実行委では、今回の派遣村のような一時避難所を行政もかかわって全国につくることや、大企業に再就職支援のための基金設置などを求めていくという。

此の頃気が付いたのですが、マスメディア各局も追跡取材を行ってくれるようになったので国民も国内情勢をしっかり把握し、政治に対して冷静な評価ができ、政治意識も向上し、国作りに貢献できるのではないかと思われる。

最後に、上記NPO法人各自治団体、ボランティアさんの努力や貢献に感謝したい。また、これで無駄に終わらせるのではなく、国もこれからの国民社会保障の見直しに繋げて頂ける様切に願いたい。

上記前文のサイト様より一部文章を引用させて述べさせていただきました。御礼申し上げます。

【地方分権（道州制）に伴う一次農業他政策】

〔ホームレス救済と国内活性化にも繋がる限界市区町村経済の活性化対策〕

以前から述べている日本経済の国内整備対策の一貫で、地方分権政策を推奨してきました。しかしながら世界の戦後二番目と言える世界不況が早くも、国内不況に影響を及ぼすに至る事は、予想以上に早く到来した事は、誰もが、予期しえなかった事は言うまでも無い。これも、市場経済、また、新自由主義の資本主義社会の崩壊が発端ですが・・・。このことを話せば長くなるので前ブログを読み返してください。
【時代の流れの国家背景に政治家と国民交錯】
http://sazen-grows.blogspot.com/2008/12/blog-post_20.html

上記の原因から輸出国家である日本の中心的自動車産業経済から一挙に噴出した日本国内の雇用システムの問題を初めとする社会問題は、マスメディアを通し、正月明けからもにぎわしている。以前、現代のマスメディアの方向性をを取り上げてきたが、その中の一部TVマスメディアでは、インターネットが構築され新文明社会で、TV依存がインターネット依存へと世代交代で移り変わる時代の流れでTVマスメディアは、危機感を持った事は言うまでもない。しかしながら、現在の社会では、切羽詰った危機感を余り持つ必要はないといいたい、だが、これからの未来に関しては、危ぶまれる事も認識したTV政策や組織作りは、必須ではある様に思える。現在、TVマスメディアも世界情勢を把握し何を報道すべきか？っが徐々に分かってきた感があり、報道の主旨は何か？の報道されている事は、国民側から見れば薄っすら現われてきている事は庶民にとっては大変嬉しく思える。

そんな中、政治討論をみても政治家、評論化、コメンテーター他、的（まと）を付いた議論をされる様になってきた事は、感銘を受ける。戦後、日本社会の教養発信とも言うべきTVは、国民の意識に大きく関わってきた。これからも報道の形は変われども国家を背負う機関として国民に大きな影響を与えていく事は必然、しっかり責務を果たして頂きたい事を切に願うものである。世界は、情報共有なくしてこれからの世界未来はない。毎回「共有」する事を謳ってきたが、これから共有社会が構築され、今現在、アメリカ資本主義が理論上崩壊した事は、事実です。しかし根本から資本主義は、崩壊した訳ではなく、資本主義に付随するプラスアルファ理論を構築する事により日本社会や世界経済は大きく変わる事はお分かり頂ける事と思う。では、資本主義に付随するプラスアルファ理論とは、自然に優しい地球環境に沿った物造りの事です。

今の日本経済は、国家上げて変革しなければ後も先もない事は、現状の情勢を観れば一目瞭然です。利権社会のピラミッド形体国家組織は、はっきり言って崩壊していきます。これからの時代国民の立場に立った国創りをしないと国全体が崩壊します。っと言っても、もう、実質崩壊していますが・・・政治家や官僚、他の方達は、以前の国家体制に翻弄しもがいています。ここで日本の変革が成されるならば、日本の歴史上明治維新以来の歴史的変革の時代が到来した真っ只中の時代に直面したことをしっかり把握しなければなりません。もし現在の日本総理が国家を抜本的に改革したなら西郷さんの様に歴史上に残る人物になりえることと存じます。平成維新とも言うべき変革したならば未来永遠に語り継がれる事でしょう。

一、アメリカからの植民地化した日本政策国家からの自立。
一、国民の立場からの総理選出する国家にする。
一、憲法九条を廃止、自衛隊は、日本国の為の自衛組織隊であ事。
（自衛隊は、犬死にであってはならない事と世界各国との軍隊と協力する自衛隊でなければならない。）

今、直ぐにでもなすべき国内問題は、ホームレス化した庶民を救助する事が一番です。その為には、まず、日本GDPを上げる農業に着手をすること。現在、農業政策は、WTOの絡みから日本の農業が衰退した事は、事実で、また、自然への影響にも及ぼし自然形態をも脅かす事にも至っています。WTOは、世界から見れば必要ですが過剰な制約をしすぎても各国の国民の生活をも圧迫し影響しかねません。その事も踏まえた、世界WTO政策、そして各国、国内自給率を上げる事です。輸入、輸出に、各国は、依存せざるおえない事は、言うまでもありません。ここで大切な事は、各国、産業に対する産物を含めない物（肥料、燃料の原料など・・・）食物に関して述べます。各国、環境、気候に合った食材に付加価値を付けて輸出、輸入する事で各国と重ならないものにしなければならない。

これからの日本の農業は、地方分権移行推進に伴い行政や企業また関係する機関が共有し合い一つの組織作りをする事が今一番に求められている様に思えます。その為には、企業への農業他規制緩和をし、（投資の新分野）参入の幅を持たせる事で農業他の活性化も図れるのです。地方分権移行推進に伴い農業他、雇用従事者に対し給料制を導入して安定収入を図るようにする（新正規雇用契約の下で）また、企業他新事業に伴う新マーケティングも発生し４７都道府県、市町村の活性化などが生まれ、国内の景気対策にも繋がる事と思います。またこれから述べる事にも一役かう事にもなります。一役とは、現在一番の国内問題であるホームレス化した庶民を救助する事にもなります。まず、対策として、４７都道府県の全農（JA）との共有（協力）で、現在遊んでいる農地の復活推進対策で、現在の限界市町村の農地をもう一度作物が出来る様に変える事に伴いホームレス化した庶民を国が先頭に立って住居を確立し４７都道府県、市町村に移住させて、生活安定（仕事斡旋）を図る環境を構築することで、限界市町村の活性化や老人福祉対策の一環にも反映するのではないかと考えられる。
一、新物流体制の構築
一、新マーケットの開拓
一、農業他での収入安定での生活保障
一、ホームレス化した庶民生活安定
一、限界村の活性化
一、限界村老人コミニュティの福祉対策

国外からの輸入食品危機での国民の食に対する不安から、国内産の食での安全意識の観点から消費者は、国内産に目が向けられ初めています。また、４７都道府県や市町村でも、地域の特色の食材を使って商品化し地域活性化に努力しているところもあります。企業でも、独自に新マーケットを開拓し一部の企業（量販店、他）は、新事業を展開し始めています。以前から問題視されている街の空洞化により、各市区町村の商店街が、社会不況に伴い各お店が閉店を余儀なくされ衰退し始めている事は６～７年まえから現在でも続いている。ここで、上記にも述べましたが、ホームレス化した庶民移動から農地を復旧させる緊急対策事業で今まで輸入食材に頼り過ぎ食の安全性が二の次になり健康面でも害する危険性もはらんでいます。食に対し安心した国内産の食材を生産する事で国民の食の安全保障や国内自給率も上がり、また、商店街連帯した流通組織作りを構築し取り入れることにより商店街も活性化し、市区町村は以前の様な活気を取り戻す、一石二鳥の対策ではないかと思います。
上記、当面のホームレス化した庶民の緊急対策として全農さん、のご協力の下で、国家、行政、他関連さんで各役割分担を構築して早く、ホームレス化した庶民の生活安定から日本の景気対策に着手して頂きたい事を切に願うにはいられません。
一、ホームレス化した庶民の斡旋移に伴う住居確保。
一、ホームレス化した庶民と市区町村の庶民の生活安定。
一、農業普及に伴う仕事斡旋（漁業、林業、他も含む）

上記の問題と比例して地方分権と道州制を兼ね踏まえ、国内の中心都市環境からの脱却が図れる地方と中心都市の格差の縮小も構築できるのではないかとも考えられる様に思います。道州制を導入する事で隣県の情報共有などで互いのスパン拡大の向上も図れたり、マーケットの拡大にも共有でき互い大きく影響しつつ向上が図れるのではないかと考えられるとし確信する。これからの時代、国内のインフラ整備とグローバル化したした社会創りに沿った政治政策を求められているのではないか？社会保障、教育、社会セフティネットを重視した国民と近い政治を切に希望する。

mixi日記投稿の「日本にもスラム街が生まれる」を見て。

東大大学院時代からホームレス支援などに携わっている湯浅氏の警告。
「反貧困」（岩波新書）などの著書がある湯浅誠氏（３９）がこう言っている。
「日本にもスラム街が生まれる」・・・・

以前からこの様な事は、水面下であった様である。以前からホームレス支援に携わりたく今準備を構築中。
「インターネットで何が出来る」をポリシーとして残りの人生を「奉仕」に向けた取り組みを行って生きたい。
これから話す事は、戦後から現代までの時代の流れでの出来事を直視した事を主観的、客観的に書いていきます。

戦後日本は、復興の為国民は、日本を建て直してきた。周りを見て国民は、どんぐりの背比べ的だったが義務教育が義務付けられ今やお受験的社会にまで発展したが・・・・国の「崩壊」と共に社会が反して不況の真っ只中にあり学生達も卒業後は、定職に付く事は、難しく、限られた人達に依存してきている。
国との「崩壊」とは、直接関係があるか無いかは、個人差で受け止め方は違うと思うが・・・ここではそのことには触れまい。
資本主義は、以前から「崩壊」していると定説されつつも今現代の社会は、資本主義に依存している。
この事は、学生の中で議論が絶えなかった。この話も触れまい。

以前流行語で「勝ち組と負け組み」などと騒がれたが・・・今や深刻問題となりつつ格差が広がっている。
格差社会っと、やっと認識し始めた国民達。これに似たことは以前からあった問題だが・・・そんなに家庭にまで支障をきたす事は無かった様で問題視されてはこなかった。

アメリカのサムプライム問題で全世界に飛び火したようです。これに似た事が以前日本にもありました。
それは、バブル期です。この裏話があるのですが・・・ここでは触れません。
ここで少し話は、余談ですが・・何故にサムプライム問題で世界が影響されたか？世界の不況はこの事ばかりが原因ではないですが・・・・世界の市場は為替、株などで世界が動いています。ここでは詳しくは触れませんが・・・
各国もこの為替、株に投資して国民の預かった税金を運用しています。
人間って学習しない様です。日本もかなり投資していたようです。

話は、下に戻します。これまでになったのは色々な要因があります。一言では話は出来ませんが・・・少しお話します。まず戦争が終結し色々な主義が横行し始めました。「自由社会」の中でこの主義が大きく関わっています。

一番大切な、人間本来の主義が基盤です。その基盤が「自由主義」で大きく誤解した事から始まります。
まず原点に戻ると人間には、男と女がいます。その男と女には、本来の人間の役割があります。この人間の役割に伴った社会作りが戦後大きく変わりました。男が弱くなった女が強くなったっと一部ちまたでは話題になった事を覚えていますか？この事良い見本です。実際男が弱くなった事や女が強くなった訳ではありません。社会の目から見ればその様に見えるだけです。

この事が良い例なのでお話します。以前は、男性が外に出て働き、女性が家を守る事が昔から慣わしのようになって来ました。この事が本来人間の姿であり、身体の構造からしても必然的です。
社会の企業さん達や一部のウーマン活動で主義が変に取られ変わっていきます。ここでお断りですがウーマン活動を否定しているわけではありません。この事は今の人間社会にとっても女性の地位確立は、不可欠な事です。

ただ言いたいことは、企業のことは、後で話します。女性の地位確立の問題で今現在、男女均等法ができたりいろいろな意味、女性に対して法律が改正され開かれてきました。大変喜ばしい事です。ここで一番大切なことは、勘違いする事です。一、人格が人間として認められる事で男の本来の役割分担に入る事は、なりません。男性にもいえる事です。女性の役割分担に入ってはなりませぬ。ここで誤解なされない様にもう一度言います。本来人間、「男、女」には役割があります。身体の構造的、精神的、に人間は、その役割以外は出来ないという事です。

人間社会が益々複雑する中、この事を踏まえていかないと精神的や身体的に支障者が続出してきて大変な事になりかねません。一部では、メンヘラと称される方達が生まれ、予備軍造成中とか？また、企業組織でもそうです。今は、分かりませんが、昔は、男性と女性の賃金格差があり雇用が大きく変わりましたました。その原因が人権費です。今は、男女問わず社会で不況の為会社がトータされる中、人権費を削減されていますが・・・一時期、主婦の間でパートなる職種が出てきました。このときは日本も高度成長期で平和でした。先にも言いましたが低所得者は昔からもいました。そのパートなる職種が主婦、余禄（小遣い）稼ぎ流行と共に低取得家庭を圧迫し始めました。

今、企業は、極欲（資本主義）からパートが男女問わずに変種し、また、変種がハケン社員と命名され企業の間では商品扱いされています。事あるごとに会社経営が不振になってくるとまず実行されるのが人件費削減で優秀な人材がいなくなり跡に残された無能な人間だけが残りそのことが追い風となり倒産になったり収益が上がらなく補填されたり理不尽が理不尽を呼んで、益々社会にまで飛び火していきます。それが、今の社会です。

発端は、無能トップ陣な大企業の極欲な人達から社会が作られています。
変えるとするならば根本から変革、トップ意識改革しないと無理でしょうね。

後、国の改革ですよか。ようやく国も派遣社員の為の法律案を提示するようです。が・・・遅すぎ。
やらないよりは、ましですが・・・何か？出来れば、NPO融合的推進プロジェクト。が推進する、ホームレス社会復帰と自治区の限界村活性化の問題も早期取り掛かって頂きたい。
某TVで報道していたのですが・・・さいたまとNPO法人と協力の下で何か取り組むようです。
詳しいことは、聞き漏らしましたが・・・すこし興味がありその後の経路を特別番組の枠を作って頂き報道して頂きたい。

以前民営化された会社がありますが上記に書いた様な絵とまったく同じです。やることなすこと裏目に出て損失していますが・・・でもその企業つぶれる事は無い疑惑付き大企業ですから・・・でも、どうでしょう。
先日インターネット記事で見たのですが・・・また規制する様です。この企画も一長一短的な様な気もしますが・・・既存の顧客ばなれをしてまた最初から企画練り直しになるやも・・・でも他社に回線貸しているからそこから収益があがるからいいか？また、こんな事書くと、もっとバファ攻めにされるなぁ

話が反れました。戻します。

上記のことから企業は悪循環な経営を未だにしています。国家の民営化もそうです。国が「崩壊」しているのですから当然民営化をするしかないでしょう。国民にはも良い印象付けもできますしね。
以前、首相が名言を引用して国民に納得させた首相がいましたがその結末が年金問題に対しての弁解論です。でも、改革することは、良いこととしましょう。
どうせ改革するのでしたらイギリスのように大ビックバーンをもっと起こさないと日本は変わらないでしょうね。

今国民は、戦後復興とまったく同じ環境の中に居ます。また余談ですが・・・くれぐれも戦争をしては、いけません。
世界で戦争が起きているのには理由あります。ただ公けに出来ない国の事情とやらがあります。
昔からそのことが第一の要因です。あともう一つありますが。。。怖くて言いませんが・・・知っている人は知っています。
これからの社会は、人間に課せられた本来の目的のために切磋琢磨する時期に来ています。それは、知的生物に架せられた宿命です。世界各国、いまエコ運動が行われています。以前から訴えてきましたがようやく国も重い腰を上げたようです。大変喜ばしいことです。

ただ、大問題な、気がかりな事があります。それは、資源を地球から取り出すことです。例を言えば原油とかです。
でも、何時かは、無くなります。今、日本もその方向に向けて検討や実際に中国と理不尽な条件の下でガス事業に取り組んでいますがそのことにより日本や中国は大変な事が起きます。

次は、サウジアラビアに変わりロシアをターゲットにしようと国々同士で和解が成立しています。しかたないといえばしかたないですがあまり地球の影響が出ない様自粛して行って頂きたい。

あるインターネット記事で観たのですが・・海水から燃料が出来るとかかれていました。確かに出来るようですが・・・
しかし、あるものを使うということは地球の分質量を変えることになるのでやめていただきたい。地球環境を損なう化学力ではなく風の様なものを使って科学するとかして頂きたいものだ。

人間は、何時かその事に気が付くようですが・・ただ、今の地球上かは、定かでない。